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中退・休学30%時代到来
コロナ前すでに14% コロナ後に急増

コロナ禍の前からすでに14%もの大学生が、中退・休学という選択をしています。
さらにコロナ不況による経済的な理由で、中退・休学を検討している層が急増。
これまでは協調性を大事にして、「大学に行くのが当たり前」だったのが、「生きていく上で大学は必要ない」と現実を直視した層が増えているようです。そんな優秀な人材ほど大学に見切りをつけて飛び出していく時代になるに違いありません。

 最新号の記事タイトル

  ■廃校舎利活用と協働で「小屋」を販売 
  ■流通のあるべき姿体現 パプアニューギニア海産 
  ■世論で簡単に染脳される 法律は支配層の好き放題 
  ■牛乳余っているのになぜバター品薄? 
  ■学び場本来の姿に立ち戻る「ふたば未来学園」 

『週刊 事実報道』発刊の思い

人々は、これまで無数の常識(規範とか観念。現在もっとも支配的な観念は、自由とか個人とか人権だと云って良いでしょう)に則って家庭生活を営み、あるいは経済生活を営んできました。しかしその結果が、先進国における、世界バブル・財政破綻・環境破壊・精神破壊などの全面的な行き詰まりであり、崩壊の危機であるとすれば、それらを導いてきた常識群の根幹部が、従って大部分の常識が、根本的に間違っているからだと考えるしかありません。
この新聞に興味をお持ちいただいた皆様の多くも、現代社会の行き詰まりと大転換の予感があるからこそ、現代の支配観念に根本的な疑問の目を向け、できる限り固定観念を捨てて現実を直視し、事実の追求(事実体系の構築)に向かおうとしているのだと思います。

ところが、マスコミは旧支配勢力の意向に沿った偽りの情報を流し、あるいはどうでもいい情報ばかりで本当に重要なことは取り上げず、国民をだまし続けています。
また学校では、社会を現在の閉塞状況に追い込んだ近代観念や近代科学が絶対的に正しいもの・良いものとして刷り込まれ、国民はその思考パラダイムから抜け出すことが出来なくなっています。
その結果、大多数の多くの人々は、潜在的には本源社会へ欠乏と可能性を抱きながらも、旧観念に出口を塞がれ思考停止してしまっている状況です。

人類は今、全文明史を覆すほどの大転換期に入っています。
新しい社会を築いてゆけるか、このまま滅亡するのか。
それは、私たち自身が新しい理論を生み出せるかどうかにかかっていると言えるでしょう。

本誌は、マスコミが発信しない事実を発信する媒体です。
常識という名の嘘と異なる事実を伝えることで、人々の不整合が喚起され、追求のきっかけとなることを期待しています。
また、心ある人々の活動や新たに解明された根本理論を伝えることで、可能性の方向を鮮明にし、実現と追求の指針となることを目指しています。

私たちは、私たちとともに、事実を直視し、事実を追求し、事実を拡散してくださる方々を求めています。